当院について

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自費診療と保険診療

保険診療と自費診療

全医会グループでは①保険診療②自費診療(保険外診療)、二つの形態で手術を行っています。

保険診療は国民健康保険を利用した診療で、ほとんどの医療機関で採用されている診療形態です。保険医療のルールに従って標準診療を行います。一方自費診療は、国民健康保険を使用しない自己負担による診療で、保険診療では使用できない器具や医療材料を使用したり、我が国の保険診療では認可されていない治療法(先端治療など)を行うことが可能です。

当院では自費診療と保険診療、どちらでの手術にも対応しています。

料金の違い

保険診療は、患者様の収入や年齢等に応じて治療費の7~10割を国が負担します。例えば50歳の方が1万円の治療を受けると3000円の自己負担、80歳の方であれば1000円の自己負担となります。また、この注射は○○円、この検査は△△円と言ったように、料金は一部例外を除いて全国一律で決められています。

一方、自費診療では治療費の全額(10割)を患者様が負担する必要があります。

保険診療による手術のメリット・デメリット

国民健康保険の利用により、患者様の負担額が少なくなることが最大のメリットです。

反面、MRIやCTなどを同日に撮影することができないことなどから実際の手術までの期間が長くなったり、手術時に使用できる機器や医療材料に制限があることなどがデメリットとして挙げられます。

自費診療による手術のメリット・デメリット

「診察をしてレントゲン撮影、後日改めてMRI検査、再度診察の後、手術のための検査・・・」といった手順を踏む必要がないため、実際の手術までが非常にスピーディです。また、独自に輸入や開発をした器具を使用することができることなどから、より小さな侵襲で手術を行うことができ、入院日数や安静期間の短縮が可能です。 デメリットとしては、やはり患者様自身の負担額が大きくなることが挙げられます。

保険?自費?どちらがいいのか

症状が強く早急な治療を望まれる場合や、遠方にお住まいで頻回に通院することが大変な場合、お仕事などの兼ね合いで早期に退院して社会復帰が必要な患者様などには特に自費診療をお勧めしています。逆に、症状が慢性的で急を要する状況ではない場合や、頻回の通院が可能な近隣にお住まいの方などには保険診療での治療をお勧めしています。

受診される患者様の症状やご都合、適切な術式などに合わせた診療形態をご提案いたしますので、不明な点等があれば医師にご相談ください。

はじめて受診する場合の流れ(イメージ)

はじめて受診する場合の流れ

はじめて受診される患者様へ

遠方の患者様や症状が強い患者様には自費診療による検査「脊椎ドック(脊椎精密検査)」をお勧めしております。受診から治療方針の決定までの期間が短く、簡潔です。詳細は以下をご覧ください。

脊椎ドック

もちろん保険診療での受診も承っておりますので、受診の際にご相談ください。

手術費用

  手術法 対象疾患 入院・切開・麻酔 手術費用
椎間板ヘルニア(腰椎) PLDD
経皮的レーザー椎間板減圧術
軽度~中度の腰椎椎間板ヘルニア 入院:日帰り
切開:なし
麻酔:局麻
450,000円
(税込495,000円)
2カ所目 150,000円
(税込165,000円)
Disc-Fx
ラジオ波腰椎椎間板ヘルニア熱凝縮術
軽度~中度の腰椎椎間板ヘルニア 入院:日帰り
切開:なし
麻酔:局麻
600,000円
(税込660,000円)
2カ所目 150,000円
(税込165,000円)
PELD(PED)
経皮的内視鏡下腰椎椎間板ヘルニア摘出術
(レーザー補助)
中度~重度の腰椎椎間板ヘルニア 入院:1泊
切開:6mm 鉛筆径大
麻酔:局麻
1,400,000円
(税込1,540,000円)
一部保険
SELD
仙骨内鏡視下腰椎ヘルニア摘出術
軽度~中度の腰椎椎間板ヘルニア 入院:日帰り~1泊
切開:3mm
麻酔:局麻
900,000円
(税込990,000円)
脊柱管狭窄症 MEL
内視鏡下脊柱管拡大術
脊柱管狭窄症
中度~重度の間歇跛行や坐骨神経痛
入院:2泊
切開:16mm 1円玉大
麻酔:全麻
1,400,000円
(税込1,540,000円)
2ヶ所目 700,000円
(税込770,000円)
3ヵ所目 500,000円
(税込550,000円)
一部保険
PEL
経皮的内視鏡下
脊柱管拡大術
脊柱管狭窄症
一カ所の場合
入院:1~2泊
切開:8mm 鉛筆大
麻酔:硬麻or全麻
1,400,000円
(税込1,540,000円)
リゾトミー
ラジオ波過敏知覚枝焼灼術
変形性脊椎症
椎間関節性腰痛
入院:日帰り
切開:2mm
麻酔:局麻
600,000円
(税込660,000円)
Epiduroscopy
仙骨鏡視下神経癒着剥離術
脊柱管狭窄症
軽度~中度の間歇跛行や坐骨神経痛
入院:1泊
切開:なし
麻酔:局麻
900,000円
(税込990,000円)
PE-LIF
経皮的内視鏡下腰椎椎体間固定術
腰椎変性すべり症、分離すべり症、椎間板破壊性腰痛、脊椎不安定性脊柱管狭窄症等々 入院:2週間
切開:1cm×4+5mm×1
麻酔:全麻
保険診療
個室料別
不安定脊椎 分離部固定術 脊椎分離症 入院:9泊
切開:3cm+1cm×2
麻酔:全麻
保険診療
個室料別
骨折 Vessel-Plasty
(V-Plasty)
椎体増幅形成術
脊椎圧迫骨折 入院:1泊
切開:なし
麻酔:局麻
900,000円
(税込990,000円)
2椎体目 700,000円
(税込770,000円)
3椎体目 500,000円
(税込550,000円)
頚椎の疾患 PLDD
経皮的レーザー椎間板減圧術
軽度~中度の頚椎椎間板ヘルニア 入院:日帰り
切開:なし
麻酔:局麻
500,000円
(税込550,000円)
2カ所目 200,000円
(220,000円)
PECD(PED)
(前方アプローチ)
経皮的内視鏡下頚椎椎間板ヘルニア摘出術
骨棘のない中心性頚椎椎間板ヘルニア 入院:1泊
切開:4mm
麻酔:全麻
1,400,000円
(税込1,540,000円)
PECF
経皮的内視鏡下頚椎椎間孔拡大術
頚椎神経根症 入院:1~2泊
切開:1.8cm
麻酔:全麻
1,400,000円
(税込1,540,000円)
2ヶ所目 700,000円
(税込770,000円)
ACDF
頚椎前方除圧固定術
骨棘のある椎間板変性 入院:9泊
切開:4cm
麻酔:全麻
保険診療
個室料別
ラミノプラスティー
頚椎椎弓形成術
頚髄症 入院:9泊
切開:7cm
麻酔:全麻
保険診療
個室料別

自費診療の手術で使用する専用器具

PELD

小さな術野で神経に傷をつけることなくヘルニアを摘出するために先端や弯曲を加工した専用の器具を多く用います。従来器具に比べ、緻密な操作と安全性を確保しました。

先端加工鉗子

ヘルニアや靭帯などをつまんで摘出する器具。把持力を高め、小さな術野でも確実な摘出を可能にする。

先端加工ノミ

骨を掘削する器具。先端の加工により、小さな術野で操作が可能。

先端加工パンチ

硬い組織を摘出するために使用される器具。先端の工夫により安全で確実な操作を可能とする。

細加工レーキ

癒着の剥離や異物の掻把などに使用。小さな術野で確実・安全に操作が可能。

ラスパ(中村医師開発)

癒着の剥離や異物の掻把などに使用。小さな術野で確実・安全に操作が可能。

MED・MELなど

より緻密で安全な操作を可能とするために弯曲や先端を加工した器具を使用。従来法よりも傷口が小さく済むように加工・開発された外筒(内視鏡や器具を挿入する入口)やアタッチメントを多く使用することが特徴的。

先端加工鋭匙

骨や軟らかい組織を掻き出す際に使用する

ピストル型ノミ(中村医師開発)

より小さな術野で骨を掘削する器具

加工スリーブ(柴山医師開発)

方形外筒(中村医師開発)

ミドルオブリーク

方形外筒・プレートダイレータ

内視鏡や手術器具を挿入するための入口となる器具。より小さな傷で安全に手術ができるよう形状や大きさに加工を施してある。

自費診療(保険外診療)と保険診療の比較(手術に関して)

  自費診療(保険外診療・全額自己負担) 保険診療(1~3割自己負担)
術前検査 必要な検査を当日中に行います 通常数回の来院が必要です
外来順番 支障がない限り優先的に診察いたします ご来院当日の受付順が原則
手術待ち期間 1週間前後で手術が可能
即日入院・緊急手術も可能です
平均1~2ヶ月の待ち期間がございます
入院期間 日帰り~2泊入院が中心 術後リハビリ期間を含め2週間程度
手術切開口 多くは4~16mm程度の小切開 多くは16~150mm程度
麻酔法 局所麻酔が中心 全身麻酔が中心
筋への影響 筋肉の切開が少なく、影響が少ない 筋肉の切開を伴い、回復期間が必要
骨への影響 骨切除の範囲は少なく、出血は少量
手術による不安定性(ぐらつき)を抑える
やや大きく骨を切除するため、出血はやや多い
切除が大きい場合は金属による固定を行う
手術使用器具 独自開発の器具など、保険診療の範囲外のものを使用 薬事法で認可された一般器具が中心 医療材料に制限あり
日帰り手術 上記手術料金表をご覧ください なし
入院・手術費用 上記手術料金表をご覧ください 保険診療点数により全国一律
(個室料等は別途)
社会復帰 手術内容にもよるが、事務仕事・軽作業は術後1週後程から開始可能であることが多い 筋・骨の切除範囲によっては、数週間~2か月ほど制限

※症状・疾患・経過・重症度等によって異なります。また、病気の重症度等によっては自費による手術が行えない場合もございます。

医療費控除について

全医会グループにてお支払いになった手術料などの医療費は、所得税・住民税の「医療費控除」(所得控除)の対象です。
税金の還付または減額の金額イメージは、概ね以下の計算のとおりです。

還付(減額)される税金の金額=(手術料154万円+検査料9万円-10万円) × 課税所得に対する税率

※1 上記の式は、仮に手術料を154万円、検査料を9万円(脊椎ドック6万円+術前検査3万円)とした場合の例です。
※2 「課税所得に対する税率」はご年収等により異なります。

<ご参考>

  • 給与所得者の方も、医療費控除は確定申告にて行われます。
  • 確定申告される方と生計を同じにされている配偶者または親族の医療費も医療費控除の対象です。
  • 医療費の年間合計額の10万円を超える部分が、医療費控除の対象です。
  • 控除額の上限は、他の医療費も含めて200万円までです。
  • 健康保険や民間保険などからの補填があった場合には控除額から差し引かれます。

上記計算はあくまでも概算ですので、詳しくは以下の国税庁のリンクをご参照ください。

医療費を支払ったとき(医療費控除)

給与所得者で医療費控除を受けられる方へ(PDF)

お気軽にお問い合わせください

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