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手術費用について

手術費用について

手術による切開をできる限り小さくして、お体への負担が少なく、短期入院(または日帰り)で、日常生活や仕事に1日でも早くお戻りになれる手術を行いますが、そのために特別な手術器械、医療技術、品質の優れた材料等を用いますので、健康保険適用外の「自費診療」となりますことを、何卒、ご理解くださいますようお願い申し上げます。

  手術法 対象疾患 入院 切開 麻酔 成功率 手術費用
(税別)
椎間板ヘルニア(腰椎) PLDD
経皮的レーザー椎間板減圧術
軽度~中度の腰椎椎間板ヘルニア 日帰り なし 局麻 75% 42万円
(2ヵ所目
12万円)
Disc-Fx
ラジオ波腰椎椎間板ヘルニア熱凝縮術
軽度~中度の腰椎椎間板ヘルニア 日帰り なし 局麻 88% 60万円
(2ヵ所目
15万円)
PELD(PED)
経皮的内視鏡下腰椎椎間板ヘルニア摘出術
(レーザー補助)
中度~重度の腰椎椎間板ヘルニア 1泊 6mm
鉛筆径大
局麻 94% 130万円
一部保険
SELD
仙骨内鏡視下腰椎ヘルニア摘出術
軽度~中度の腰椎椎間板ヘルニア 1泊 3mm 局麻 90% 90万円
脊柱管狭窄症 MEL
内視鏡下脊柱管拡大術
脊柱管狭窄症
中度~重度の間歇跛行や坐骨神経痛
2泊 1円玉大
16mm
全麻 90% 130万円
(2ヶ所目
70万円、
3ヵ所目
50万円)
一部保険
PEL
経皮的内視鏡下
脊柱管拡大術
脊柱管狭窄症
一カ所の場合
1~2泊 鉛筆大8mm
切開
硬麻
or
全麻
90% 140万円
ラジオ波過敏知覚枝熱焼灼術 変形性脊椎症
椎間関節性腰痛
日帰り 2mm 局麻 70% 60万円
Epiduroscopy
仙骨鏡視下神経癒着剥離術
脊柱管狭窄症
軽度~中度の間歇跛行や坐骨神経痛
1泊 なし 局麻 65% 80万円
不安定脊椎 TLIF
腰椎脊椎固定術
腰椎不安定症 9泊 3cm+
3cm
全麻 90% 保険診療
個室料別
分離部固定術 脊椎分離症 9 泊 3cm+
1cm×2
全麻 95% 保険診療
個室料別
骨折 Vessel-Plasty
(V-Plasty)
椎体増幅形成術
脊椎圧迫骨折 1泊 なし 局麻 95% 90万円
(2椎体目
70万円、
3椎体目
50万円)
頚椎の疾患 PLDD
経皮的レーザー椎間板減圧術
軽度~中度の頚椎椎間板ヘルニア 日帰り なし 局麻 75% 45万円
(2ヵ所目
15万円)
PECD(PED)
(前方アプローチ)
経皮的内視鏡下頚椎椎間板ヘルニア摘出術
骨棘のない中心性頚椎椎間板ヘルニア 1泊 4mm 全麻 95% 130万円
PECF
経皮的内視鏡下頚椎椎間孔拡大術
頚椎神経根症 1~2泊 1.8cm 全麻 90% 130万円
(2ヵ所目
70万円)
ACDF
頚椎前方除圧固定術
骨棘のある椎間板変性 9泊 4cm 全麻 80% 保険診療
個室料別
頚椎椎弓形成術 頚髄症 9泊 7cm 全麻 80% 保険診療
個室料別

せぼねの病気で当院を受診されようとする方へ

当グループでは、脊椎の精密診断・特殊手術を専門分野としておりますが、自費診療(保険外診療)保険診療(全国標準医療)の両方の診療形態を取り扱っております。

自費診療(保険外診療)では優先的に一括検査を行い、お体への負担が少なく、短期入院・早期回復にこだわった世界先端手術を早い日程でご提供しております。

また、保険診療(全国標準医療)では段階的に診断・検査・保存治療・入院・手術・リハビリ等を行っております。使用する医療材料等は保険診療の範囲のものに限られます。

脊椎専門ノウハウの結集である脊椎ドック(脊椎精密検査)(自費)を第一にお勧めしております。

脊椎ドック(脊椎精密検査)のお勧め理由

  1. MRI・CT・レントゲンを同日撮影。すぐに脊椎専門医から結果説明を受けられる。
  2. 保険診療では数週間かかることが、半日で終了。
  3. 症状の原因を詳しく調べ、それによって適切な治療法を知ることができる。
  4. 大学病院教授陣で構成する「脊椎脊髄ドック協会」の推奨する検査法。

一方で、最初に保険診療で診察をお受けいただいて、当院の脊椎専門医に直接、疑問や違い等につきご相談できますので、是非お気軽にお話し下さい。

尚、自費診療(保険外診療)保険診療の混合診療とならないよう診療を進めて参ります。
下記をご参考にして下さい。

自費診療(保険外診療)保険診療の比較

  自費診療(保険外診療・全額自己負担) 保険診療(1~3割自己負担)
術前検査 必要な検査を当日中に行います 通常数回の来院が必要です
外来順番 支障がない限り優先的に診察いたします 予約順または受付順が原則
手術待ち期間 1週間前後で手術が可能
即日入院・緊急手術も可能です
1~2ヶ月待つことがあります
入院期間 日帰り、1~2泊入院が多
術後リハビリ不要
術後リハビリ期間を含め2~3週間
手術切開口 4~16mm程度の小切開 多くは3~15cmで大きめ
麻酔法 局所麻酔が多、他に硬膜外麻酔、時に全身麻酔 全身麻酔が基本
筋への影響 筋への影響は極小であり、多くの方は手術当日から歩行可能 筋への影響は中~大であり、筋回復に1~2ヶ月程度必要
骨への影響 骨切除の範囲は最小、出血は少量
将来の脊椎安定性が保たれる
やや大きく骨を切除するため、出血はやや多 時に脊椎固定術が必要
手術使用器具 独自に開発した特殊器具使用
新医材料、海外最新器具も使用可
薬事法で認可された一般器具が中心 医療材料に制限あり
日帰り手術 レーザー手術42万円~ なし
入院・手術費用 130万円~ 35万~40万円
社会復帰 体への負担が少ないため、事務仕事は数日後より、軽作業は術後1週後程から開始可能です 筋・骨の修復に時間がかかるため、多くは術後2ヶ月ほどで軽作業に復帰

上記比較表はおおよその目安であり、症状・疾患の種類・経過・重症度・個人差等によって異なることをご理解申し上げます。

医療費控除について

当院にてお支払いになった手術料などの医療費は、所得税・住民税の「医療費控除」(所得控除)の対象です。
税金の還付または減額の金額イメージは、概ね以下の計算のとおりです。

還付(減額)される税金の金額=(手術料130万円+検査料8万円-10万円) × 課税所得に対する税率

※1 上記の式は、仮に手術料を130万円、検査料を8万円(脊椎ドック5.5万円+術前検査2.5万円)とした場合の例です。
※2 「課税所得に対する税率」はご年収等により異なります。

<ご参考>

  • 給与所得者の方も、医療費控除は確定申告にて行われます。
  • 確定申告される方と生計を同じにされている配偶者または親族の医療費も医療費控除の対象です。
  • 医療費の年間合計額の10万円を超える部分が、医療費控除の対象です。
  • 控除額の上限は、他の医療費も含めて200万円までです。
  • 健康保険や民間保険などからの補填があった場合には控除額から差し引かれます。

上記計算はあくまでも概算ですので、詳しくは以下の国税庁のリンクをご参照ください。

医療費を支払ったとき(医療費控除)

給与所得者で医療費控除を受けられる方へ(PDF)

お気軽にお問い合わせください

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