全医会グループでは①保険診療②自費診療（保険外診療）、二つの形態で手術を行っています。

保険診療は国民健康保険を利用した診療で、ほとんどの医療機関で採用されている診療形態です。保険医療のルールに従って標準診療を行います。一方自費診療は、国民健康保険を使用しない自己負担による診療で、保険診療では使用できない器具や医療材料を使用したり、我が国の保険診療では認可されていない治療法（先端治療など）を行うことが可能です。

料金の違い

保険診療は、患者様の収入や年齢等に応じて治療費の7～10割を国が負担します。例えば50歳の方が1万円の治療を受けると3000円の自己負担、80歳の方であれば1000円の自己負担となります。また、この注射は○○円、この検査は△△円と言ったように、料金は一部例外を除いて全国一律で決められています。

一方、自費診療では治療費の全額（10割）を患者様が負担する必要があります。

保険診療による手術のメリット・デメリット

国民健康保険の利用により、患者様の負担額が少なくなることが最大のメリットです。

反面、MRIやCTなどを同日に撮影することができないことなどから実際の手術までの期間が長くなったり、手術時に使用できる機器や医療材料に制限があることなどがデメリットとして挙げられます。

自費診療による手術のメリット・デメリット

「診察をしてレントゲン撮影、後日改めてMRI検査、再度診察の後、手術のための検査・・・」といった手順を踏む必要がないため、実際の手術までが非常にスピーディです。また、独自に輸入や開発をした器具を使用することができることなどから、より小さな侵襲で手術を行うことができ、入院日数や安静期間の短縮が可能です。 デメリットとしては、やはり患者様自身の負担額が大きくなることが挙げられます。

保険？自費？どちらがいいのか

症状が強く早急な治療を望まれる場合や、遠方にお住まいで頻回に通院することが大変な場合、お仕事などの兼ね合いで早期に退院して社会復帰が必要な患者様などには特に自費診療をお勧めしています。逆に、症状が慢性的で急を要する状況ではない場合や、頻回の通院が可能な近隣にお住まいの方などには保険診療での治療をお勧めしています。

受診される患者様の症状やご都合、適切な術式などに合わせた診療形態をご提案いたしますので、不明な点等があれば医師にご相談ください。

はじめて受診する場合の流れ（イメージ）

遠方の患者様や症状が強い患者様には自費診療による検査「脊椎ドック（脊椎精密検査）」をお勧めしております。受診から治療方針の決定までの期間が短く、簡潔です。詳細は以下をご覧ください。

脊椎ドック

もちろん保険診療での受診も承っておりますので、受診の際にご相談ください。

手術費用

※外国人の方は表下の説明もご参照ください。(Please refer to the explanation below the table.)

※外国から渡航されてきた患者様には、言語が異なる中で患者様のご同意と安全性を確保する必要から、診察、説明、処置、手術などの各行為において時間を要します。このため、別途の特別対応費用が掛かることを、何卒、ご了承ください。
(For patients who have traveled from abroad, it takes time for examination, explanation, treatment, surgery, etc., because it is necessary to ensure the patient's consent and safety in a different language.For this reason, please understand that a separate special handling fee will be charged.)

自費診療の手術で使用する専用器具

PELD

小さな術野で神経に傷をつけることなくヘルニアを摘出するために先端や弯曲を加工した専用の器具を多く用います。従来器具に比べ、緻密な操作と安全性を確保しました。

先端加工鉗子

ヘルニアや靭帯などをつまんで摘出する器具。把持力を高め、小さな術野でも確実な摘出を可能にする。

先端加工ノミ

骨を掘削する器具。先端の加工により、小さな術野で操作が可能。

先端加工パンチ

硬い組織を摘出するために使用される器具。先端の工夫により安全で確実な操作を可能とする。

細加工レーキ

癒着の剥離や異物の掻把などに使用。小さな術野で確実・安全に操作が可能。

ラスパ（中村医師開発）

癒着の剥離や異物の掻把などに使用。小さな術野で確実・安全に操作が可能。

MED・MELなど

より緻密で安全な操作を可能とするために弯曲や先端を加工した器具を使用。従来法よりも傷口が小さく済むように加工・開発された外筒（内視鏡や器具を挿入する入口）やアタッチメントを多く使用することが特徴的。

先端加工鋭匙

骨や軟らかい組織を掻き出す際に使用する

ピストル型ノミ（中村医師開発）

より小さな術野で骨を掘削する器具

加工スリーブ（柴山医師開発）

方形外筒（中村医師開発）

ミドルオブリーク

方形外筒・プレートダイレータ

内視鏡や手術器具を挿入するための入口となる器具。より小さな傷で安全に手術ができるよう形状や大きさに加工を施してある。

自費診療(保険外診療)と保険診療の比較（手術に関して）

※症状・疾患・経過・重症度等によって異なります。また、病気の重症度等によっては自費による手術が行えない場合もございます。

全医会グループにてお支払いになった手術料などの医療費は、所得税・住民税の「医療費控除」(所得控除)の対象です。
税金の還付または減額の金額イメージは、概ね以下の計算のとおりです。

還付(減額)される税金の金額＝(手術料154万円＋検査料9万円－10万円) × 課税所得に対する税率

※1 上記の式は、仮に手術料を154万円、検査料を9万円(脊椎ドック6万円＋術前検査3万円)とした場合の例です。
※2 「課税所得に対する税率」はご年収等により異なります。

＜ご参考＞

• 給与所得者の方も、医療費控除は確定申告にて行われます。
• 確定申告される方と生計を同じにされている配偶者または親族の医療費も医療費控除の対象です。
• 医療費の年間合計額の10万円を超える部分が、医療費控除の対象です。
• 控除額の上限は、他の医療費も含めて200万円までです。
• 健康保険や民間保険などからの補填があった場合には控除額から差し引かれます。

上記計算はあくまでも概算ですので、詳しくは以下の国税庁のリンクをご参照ください。

医療費を支払ったとき(医療費控除)

給与所得者で医療費控除を受けられる方へ（PDF）